2018年12月の上場後、「総合インターネット企業」へと大きな躍進を遂げたソフトバンク株式会社。2020年8月28日、親会社であるソフトバンクグループによる売出しが決議されました。情報革命の新たなステージに挑むソフトバンク株式会社の投資魅力の詳細について、本VTRでご紹介します。
2019年度 事業報告動画に関する留意事項
（画面操作等により「2019年度 事業報告」以外の動画が表示されることがありますが、それらはソフトバンク株式会社の売出しとは無関係のものであり、同社の発行する株式その他の有価証券への投資に関する勧誘を構成するものではありません。）
ご検討にあたりましては、必ずソフトバンク株式会社の「株式売出目論見書」をご覧くださいますようお願い申し上げます。
株式は、株価の下落により損失が生じることがあります。また、ソフトバンク株式会社の財務 状況の悪化、外部評価の変化等により損失が生じることがあります。ご購入に際しては、手数料は頂かず、購入対価のみお支払いいただくことになります。当該普通株式およびソフトバンク株式会社に関する詳細な情報は目論見書に記載されています。お申込みをご検討の際は、ソフトバンク株式会社が作成する株式売出目論見書を取扱証券会社よりお渡しいたしますので、必ずご覧ください。
本資料は、金融商品取引法に基づいた目論見書ではなく、ソフトバンク株式会社の有価証券への投資判断にあたって必要な全ての情報が含まれているわけではありません。投資のご検討にあたっては、必ずソフトバンク株式会社が作成する株式売出目論見書（および訂正事項分）をご覧いただいたうえで、投資家様ご自身の判断で行うようにお願いいたします。
本資料は、ソフトバンク株式会社およびそのグループ会社の企業情報等の提供のために作成されたものであり､国内外を問わず、ソフトバンク株式会社の発行する株式その他の有価証券への投資に関する勧誘を構成するものではありません。また、本資料の全部または一部をソフトバンク株式会社の承諾なしに公表または第三者に伝達することはできません。
本資料のうち、ソフトバンク株式会社またはそのグループ会社に関連する見通し、計画、目標などの将来に関する記述は、本資料の作成時点においてソフトバンク株式会社が入手している情報に基づき、その時点における予測等を基礎としてなされたものです。また、これらの記述は、一定の前提（仮定）の下になされています。これらの記述または前提（仮定）は、客観的に不正確であったり、または将来実現しない可能性があります。
なお、本資料における記述は2020年8月（またはそこに別途明記された日付）時点のものであり、ソフトバンク株式会社は、それらの情報を最新のものに随時更新するという義務も方針も有しておりません。したがって、将来の見通しと実際の結果は必ずしも一致するものではありません。また、本資料に記載されているソフトバンク株式会社およびそのグループ会社以外の企業等に関する情報は、公開情報等から引用したものであり、かかる情報の正確性・適切性等についてソフトバンク株式会社は何らの検証も行っておらず、また、これを保証するものではありません。また、本資料の内容は、事前の通知なく更新、補完、改定、変更または修正されることがあります。
ソフトバンク株式会社の有価証券は、1933年米国証券法に基づく登録は行われておらず、またかかる登録が行われる予定もありません。米国においては、1933年米国証券法に基づく登録または登録の免除を受けずに、ソフトバンク株式会社の有価証券の募集または販売を行うことはできません。本資料は、米国におけるまたは米国人に対する有価証券の販売の勧誘ではありません。
本資料は、金融商品取引法に基づいた目論見書ではなく、ソフトバンク株式会社の有価証券への投資判断にあたって必要な全ての情報が含まれているわけではありません。投資のご検討にあたっては、必ずソフトバンク株式会社が作成する株式売出目論見書（および訂正事項分）をご覧いただいたうえで、投資家ご自身の判断で行うようにお願いいたします。目論見書のご請求、お問い合わせは野村證券株式会社、大和証券株式会社、みずほ証券株式会社、ＳＭＢＣ日興証券株式会社、株式会社ＳＢＩ証券、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社、岩井コスモ証券株式会社、岡三証券株式会社、東海東京証券株式会社、水戸証券株式会社および西日本シティTT証券株式会社までお願いいたします。